建築物省エネ法に基づく評価

　特殊な構造や特殊な設備を導入することでエネルギー消費性能を向上させるような建築物では、省エネ基準に準拠した算定方法において、デフォルト値又は設置なしで計算を行った結果が省エネ基準に適合せず、試験を実施しても性能値を算定できない等一般化ができない場合は、大臣認定を受けることで適合性判定通知書の交付を受けたとみなされます。
　当センターでは、「登録省エネ評価機関」として業務方法書に基づく審査を行い、評価を実施いたします。また、これまでになかった新技術を用いて省エネ性能を向上させている場合は、それらの技術を評価するための業務方法書を作成し、評価を行います。