建設資材における環境主張適合性評価ガイド

当センターでは、「建設資材の環境主張評価検討委員会(委員長菊池雅史明治大学教授）」において、環境主張製品について客観的・工学的に評価可能となる評価・判断方法の検討を行い、「建設資材における環境主張適合性評価ガイド（略称：JTCCMグリーンガイド）」をとりまとめました。
このガイドを広く活用していただくため、当センターでは以下の通りガイドを公開しております。また、ガイドに基づく環境主張について、自己評価を容易に行うためのプログラムを用意しております。

これまでの履歴

建設資材における環境主張適合性評価ガイド

ガイド本文

ファイルはPDF形式です。こちらからダウンロードできます。

ガイドのご利用に際してのご注意

このガイドは各機関等でご活用いただいて構いませんが、次の場合には事前に当センター担当窓口までご連絡をお願いします。

建設資材の環境主張自己評価プログラム

ガイドに基づいて環境主張を自己評価する場合、このプログラムを利用することにより、簡単な入力操作を行うだけで、環境主張の程度を把握することができます。

プログラム

プログラムは、こちらからダウンロードできます。

◆建設資材の環境主張自己評価プログラム（平成18年6月改正バージョン1.2対応版）

ファイル使用に際してのご注意

・ファイルは、LZH形式にて圧縮されています。ダウンロード後解凍してください。
・ファイルは、MS-Excel2000により作成されています。
・プログラムの操作方法は、ファイルに記載されています。
・このプログラムは誤ってデータ変更がされてしまうことを防ぐため、保護がされています。
・このプログラムに起因する損害について、財団法人建材試験センターでは責任を負いかねます。
・このプログラムの再配布は自由に行うことができます。
・このプログラムの著作権は、財団法人建材試験センターに帰属します。

ガイド制定の背景

「環境負荷の少ない資源循環を基調とした持続的発展可能な経済社会」の構築が、21世紀における国際課題とされております。これに対応するため、国連をはじめとして地域・国・業界等において多様な検討や対応が実施されています。
21世紀に求められる経済社会を実現するためには、「地球及び人間に優しい」資材（環境主張製品）の多様な出現と普及の拡大が不可欠となります。
また、環境主張製品については、これまで基準化されなかった資材や環境配慮の努力をしながらも適切な評価を受けていない資材も考えられます。これら資材を適切に評価するため、資材の差を越えた統一的、網羅的な基準にて環境主張の程度を判断する必要があります。

ガイドの概要

このガイドは、環境配慮型建材を客観的・工学的・定量的に評価・判断するための支援ツールです。
ガイドでは、すべての建材を評価対象としていますので、品目間の基準のばらつきを防ぐと共に、従来基準がない品目でも評価が可能になります。

ガイドの構成

ガイドは、すべての建材が満たすべき共通事項として「ネガティブチェック」と、それぞれの資材・製品にあった主張を選択することができる「環境主張」から構成されています。

ガイド評価フロー

1.ネガティブチェック（必須項目）

ネガティブチェックでは、最低限満たすべき法令等について、適合性を審査し、環境に与える負の影響がないか確認します。
ネガティブチェックにすべて適合したものについては、次の環境主張に進むことができますが、適合性が認められない場合には、環境主張を行うことはできません。

2.環境主張（選択項目）

資材の特質に応じた環境主張の項目を選択し、各項目に設定された事項の主張を行うことができます。資材の特性を適切に評価するため、製造時の環境主張を3つの区分に分けるとともに、ライフサイクルの観点から環境配慮を行っている資材については高評価を得ることができます。

3.判定・評価

環境主張した内容に応じて、最終的な評価を受けることができます。最終評価は、環境主張の特質とレベル（1級～3級）によりランクされます。
最終評価での環境主張の特質は以下の通りです。

ガイド活用のイメージ

このガイドは、以下のような利用方法が考えられます。
・製造者の方は、自社製品の環境主張をアピールする際の材料として利用できます。
・開発者の方は、製品の開発・改良時の目標設定に利用できます。
・選定・発注者の方は、資材指定、受入基準を設定する際に利用できます。
・評価・認証に携わる方は、環境主張建設資材の適合性を評価する際に利用できます。
（ただし、評価・認証の過程にてガイドを利用する際には、利用方法について当センター担当窓口に連絡をお願いしています。）

ガイドに基づく適合証明

当センターでは、ガイドに基づく環境主張を証明する「環境主張建設資材の適合性証明」を実施しております。
詳細につきましては、こちらのページを参照してください。